メニュー

公益社団法人日本山岳会

賛助会員のご案内

公益社団法人日本山岳会は、安全登山の普及、山岳文化の継承、山岳自然環境の保全・保護など、公益性の高い活動を通じて社会に貢献しています。
これらの理念にご賛同いただき、活動をご支援くださる企業、団体及び個人の皆さまを「賛助会員」としてお迎えしています。
皆さまの温かいご支援が、未来の山岳文化と自然環境を守る大きな力となります。

[日本山岳会の理念]

賛助会員の意義

賛助会員としてのご参画には、次のような価値があります。
★ サステナビリティへの貢献
自然環境保全や文化継承への貢献は、企業の社会的責任を明確に示します。
★ ブランド価値の向上
公益活動への支援は、企業・団体の信頼性向上につながります。
★ 公益・交流の機会創出
本会の広報媒体やイベントを通じて、活動を広く発信できます。

賛助会員の区分と年会費

区分 会費 主な特典
最高賛助会員(企業、団体)  一口 50万円以上/年 基本特典、優先展示枠
特別賛助会員(企業、団体) 一口 10万円以上/年 基本特典、展示枠
一般賛助会員(企業、団体) 一口  5万円以上/年 基本特典
個人賛助会員 一口  5万円以上/年 基本特典

※展示枠等は希望制・枠に余裕がある場合に限ります。

賛助会員の特典(希望制)

○ 本会公式ホームページへの賛助会員名掲載
○ 当会のイベント案内
○ 当会会員ページの閲覧
○ 山に関連するサンプル品の配布 (除く 個人賛助会員)
○ サンプル品の試用報告の提供 (除く 個人賛助会員)
○ 会報「山」(デジタル版)閲覧、機関誌「山岳」の送付
※法人税法第37条第7項により、賛助会員のホームページへのリンクは行っておりません。
詳しくは、広報委員会担当者におたずねください。

税制上の優遇措置

日本山岳会は、内閣総理大臣より公益認定を受けております。
これにより、当法人の賛助会費は「特定公益増進法人に対する寄付金」として、法人税法第37条第4項に基づき、一般の寄付金とは別枠の「特別損金算入限度額」の適用を受けることができます。
また、個人の賛助会員については、所得税法上の「所得控除」、または一定の要件を満たす場合はより減税効果の高い「税額控除」の対象となります。
なお、人格のない社団など、法人格を持たない団体様につきましては、税制上の優遇措置の対象外となる場合がございますので、あらかじめご留意ください。

入会までの流れ

① 広報委員会による事前説明
② 申込書のご提出
③ 理事会承認
④ 入会決定

お申し込み

★個人情報に関する方針(プライバシーポリシー)

お問い合わせ

賛助会員制度に関するご質問やご相談は、広報委員会が承ります。
オンラインもしくは直接お会いしてご説明いたします。

★個人情報に関する方針(プライバシーポリシー)

日本山岳会の理念にご賛同いただける皆さまのご参画を心よりお待ちしております。

委員会

pagetop